太陽光発電は「本当にお得なのか？」と気になっている方は、ぜひご一読ください。近年、電気代の節約を目的に、太陽光発電の導入を検討される方が増えています。雪が降る長野県東信地域では、年間を通じて十分な発電ができるのか不安に思う方もいらっしゃるでしょう。

本記事では、東信地域における太陽光発電の発電量や自家消費率をもとに、どの程度の電気代削減が期待できるのかをシミュレーションします。導入を迷われている方の参考になれば幸いです。

長野県の太陽光導入は、Lifeコーポレーションへ

当社は長野県東御市で電気、不動産事業を行っている会社、Lifeコーポレーションです。
長野県東信エリアを中心に、お客様宅への太陽光発電システムの設置を請け負います。

Lifeコーポレーションの特徴

• 地域密着でEPC（設計、調達、施工）までを自社で対応することで、価格コストを下げてご提供可能
• 融資、補助金の申請をサポート 太陽光を弊社へご依頼いただいた場合、融資、補助金の申請に関する手続きをサポート（信州ソーラー認定事業者にも認定されています）

Lifeコーポレーションの会社情報

会社名：Lifeコーポレーション株式会社
住所：長野県東御市県154-1
設立：2016年2月
従業員数：7名
事業内容：宅地建物取引業・ソーラービルダー及びEPC事業・リース建築事業
建設業許可：長野県知事 許可(般-5) 第26694号
建築業種類：建設工事業・電気工事業・屋根工事業・大工工事業・内装仕上工事業・タイル・レンガ・ブロック工事業
宅地建物取引業許可：長野県知事(2)第5483号
産業廃棄物運搬収集運搬業許可証：許可番号 2001235236

無料でできる太陽光発電シミュレーターはこちら

1 – 【長野県東信地域】太陽光発電の電気代削減効果をシミュレーション

長野県東信地域（上田市・東御市・佐久市・小諸市・軽井沢町）は、全国的にも日照時間が長めで、太陽光発電に適したエリアです。

※地域ごとの日照条件によって、太陽光発電の効果は異なります

太陽光発電の年間平均発電量と電気の消費量

5kWのシステムを設置した場合、年間約5,500kWhの発電

東信地域では、日射量データベース閲覧システムによると、5kWのシステムを設置した場合、年間約5,500kWhの発電が可能とされています。これは一般家庭の年間電力使用量（4,000～5,000kWh）をほぼ賄えるレベルになります。

冬場は日照時間が短くなるものの、地域の特性として晴天率が比較的高いため、年間を通じて安定した発電量を確保できると考えられます。また、標高の高い地域であることから気温が低いため、熱に弱い太陽光パネルにとっては、夏でも発電効率が向上しやすいというメリットがあります。

※「NEDOの日射量データベース」や「気象庁の日照時間統計」などのデータをもとに試算

発電した電気の自家消費率は約3割から4割が目安

（全国平均）　　　自家消費率30%→ 1,650kWh
（寒冷地補正）　　自家消費率35%→ 1,925kWh
（オール電化普及）自家消費率40% → 2,200kWh

一般家庭で太陽光発電した電気はその約30%を自家消費し、残りを売電するのが一般的です。たとえば、年間5,500kWh発電できるとすると、自家消費は1,650kWh程度。これにより、電気代は年間約5万円削減できることになります。

ただし、長野県東信地域においては寒冷地になるため冬場の暖房需要が高く、全国平均よりもやや高めの35％程度になる可能性があります。また、オール電化や蓄電池の導入が進むと40％～50％の自家消費率になると概算されます。

電気料金の目安単価と初期費用回収の目安

太陽光発電システムの初期費用回収を意識する場合、電気料金の単価や自家消費率、売電価格が重要な要素となります。まず、以下のように地域ごとの電気料金の目安単価をご紹介します。

＜電気料金の平均単価＞

長野県東信地区は中部電力エリアに含まれ、電気料金の平均単価は30～32円/kWh程度です。この料金を基に計算すると、年間約5万円の電気代削減が見込めます。

さらに、太陽光発電システムを導入することで、自家消費率が高ければその分、電力会社からの購入電力を減らすことができ、削減額が大きくなります。一方、余剰電力を売電することで、売電収入も得られ、経済的メリットはさらに拡大します。

特に、長野県では自治体ごとの補助金制度も充実しており、初期投資の負担を軽減しながら導入することが可能です。自治体によっては10万円以上の補助金が受けられるため、導入コストを抑えつつ、電気代削減と売電収入を得ることができるため、初期費用回収の目安としては、数年のうちに回収可能なケースも多くなっています。

太陽光発電で電気代を0円に近づけるための節約方法

太陽光発電を導入することで漠然と電気代の節約に向けて胸に期待を膨らませていらっしゃる方も多いと思います。
では、太陽光発電を活用することで、どれほどの節約ができるのでしょうか。さらには完全に電気代を0円にすることは可能なのでしょうか。限りなく0円に近づけるためには、さまざまな工夫ポイントがあります。

節約ポイント➀　電気を買う量を削減する

太陽光発電では太陽の出ている時間に発電しているため、発電した電気を効率的に使うには、日中に電気を多く使う生活スタイルにシフトする必要があります。
しかしながら、共働きで日中は自宅に誰もいないケースも珍しくありません。その場合は、例えば、洗濯機や食洗機をタイマー設定で昼間に稼働させるだけでも、電力会社から買う電気をせる減らすことができます。
また、待機電力をカットするために、使っていない家電はこまめにコンセントを抜くことも効果的です。

ただし、天気の様子を見て、発電量が少なさそうな場合は、使う電力量によっては夜間の電気代の方がお得になることもあります。発電量をチェックしながら計画的に買う電量の量を減らせるように意識しましょう。

節約ポイント➁　蓄電池を連結して活用する

蓄電池を導入することで昼間に発電した電気を貯めて、夜間に使用することができます。例えば、10kWhの蓄電池を導入すれば、夜間の電力は蓄電池の実効容量（80％～90％）を考慮しても足りるため、買う電力量を大幅に減らすことができます。特に、売電する時期が終わった後の電気代対策としても有効で、電力を買わずに自家消費率を高めることができます。ただし、エコキュートや冬場の暖房器具との組み合わせにより、容量が足りなくなる場合がありますのでご注意ください。電気の使用量のピーク時を基準に、消費電力を計算すると、蓄電池の容量選びの基準ができます。

※実行容量とは、実際に使用できる電気量を表しています。蓄電残量が「0」とならないようセーフティー容量が設けてあります。
※国の制度として、太陽光発電で発電した電力を売る（売電する）ことができます。太陽光発電の固定価格買取制度（FIT制度）といって、買取期間が10年間と決まっており、期間が満了することを卒FITと呼んでいます。

節約ポイント➂　省エネ性能の高い機器を導入する

最新の省エネ家電やLED照明を導入することで、家庭全体の電力消費を抑えることができます。エアコンや冷蔵庫などの大型家電は、消費電力が多いですが、省エネ性能が向上している機器も多いため、最新モデルに買い替えることで、電気代を大きく削減できます。

節約ポイント➃　生活の熱源をオール電化へ切り替える

オール電化にすると、ガス代がかからなくなるだけでなく、深夜の割安な電気を活用できるため、電気料金の削減につながります。特に、電気で給湯するエコキュートなどの高効率な電気機器を導入することで、発電した電気エネルギーを無駄無く使うことができます。

※オール電化とは、現在ガスを利用している調理ヒーターや給湯などの熱源設備を電気エネルギーで賄うことです。

節約ポイント➄　電気自動車（EV車）に乗りかえる

電気自動車（EV車）を導入すると、ガソリン代をゼロにできます。やはり、ガソリンに代わって太陽光発電で発電した電気を電気自動車に充電できるため、電気のプランによっては、ガソリン車と比べて維持費を大幅に削減することが可能になります。また、電気自動車のバッテリーは蓄電池としても活用できるので、無駄がありません。

※電気自動車（EV車）とは、ガソリンではなく電気で動く自動車のことを言います。

節約ポイント➅　余った電気は買い取ってもらう

FIT制度（固定価格買取制度）を活用しましょう。発電した電気のうち余った分を電力会社に売ることで、一定の収入を得ることができます。
ただし、売電価格は年々低下しているため、今後は蓄電池を活用して自家消費を増やす方が、経済的メリットが大きくなる可能性があるため、シミュレーションは必須です。

太陽光発電の導入効果の実際。電気代はどれだけ浮く？

これまで太陽光発電を活用した電気代の節約方法をご紹介しましたが、実際どうなのか？もともとの電気代が毎月2万円していた場合、1万円以上削減され、年間で約12万円の節約になるという試算も出ています。
では、なぜ節約できるのか？具体的な仕組みを解説していきます。

電気代を年間で5～10万円削減できる計算

太陽光発電の最大のメリットは、自宅で発電した電気を無料で使えることです。シンプルに電力会社から買う電気が減るため、毎月の電気代を大幅にカットできます。
例えば、一般家庭が年間4,800kWhの電気を消費するとして、5kWの太陽光発電を導入すれば、約3,500kWhを自家発電で賄うことができます。
結果的に、電力会社から買う電気は年間1,300kWh程度に抑えることができるので、電気代の大幅な節約が可能となるということです。

• 一般家庭の年間消費電力：4,800kWh
• 5kWの太陽光発電の年間発電量：約5,000kWh（1kWの太陽光パネルの発電量が年間1,000～1,200kWhとする）
• そのうち70％（3,500kWh）を自家消費（※一般的に自家消費率は60%～80%）

それが、長野県東信地域であれば発電量が安定しているため、5kWのシステムを設置した場合、年間約5,500kWhの発電が可能とされています。電力使用量をほぼ賄えていますね。

電気代の単価を安くできる

一般的な契約プランは「従量電灯」プランが多いですが、月間の使用量に応じて、単価が増えていきます。そのため電気の使う量が減ると、電気の料金プラン（基本料金）を変更し単価も安くすることができます。また、深夜電力が安くなるプランと組み合わせることで、夜間の電気代を抑えつつ、日中は自家発電でまかなう（＝0円）という戦略が取れます。

《一般家庭における世帯人数別アンペア数目安》

※中部電力ミライズ：従量電灯A・B・C

再エネ賦課金の負担を1万円以上削減できる計算

再生可能エネルギー発電促進賦課金は、購入電力量に応じてかかるため、買電量が減れば負担も減ることになります。2024年の再エネ賦課金は1kWhあたり約3.49円と高騰しており、年間3,500kWhの買電を減らせば、再エネ賦課金の負担も1万円以上削減できる計算になります。

※再生可能エネルギー賦課金とは、再生エネルギー普及のための税金というイメージを持つとわかりやすいです。電気の使用者が賦課するお金です。電気を使うほど負担額が増えます。

年間約6万円の売電収入が見込める

発電した電気を使い切れない場合、電力会社に売ることで収入を得ることができるとご紹介しました。例えば、発電量が5,500kWhのうち、自家消費が30%（約1,650kWh）だとすると、残り3,850kWhは売電可能。2024年時点での売電単価が16円/kWhだとすると、年間約6万円の売電収入が見込めることになります。

売電価格は年々下がる傾向にありますが、FIT制度を活用すると、10年間は売電価格が固定されます。電気料金の値上がりも考慮すると、売電のメリットは十分にありそうですね。

太陽光パネルの断熱効果で冷暖房費が削減できる!?

実は、太陽光パネルには「屋根の断熱効果」もあります。パネルが屋根を直射日光から守るため、夏は室温上昇を抑え、冬は放熱を防ぐことで暖房効率を向上させます。結果として、エアコンや暖房の使用頻度が減り、光熱費のさらなる節約につながることが期待できます。特に長野県東信地域のような寒暖差の激しいエリアでは、その効果を実感しやすいのではないでしょうか。

電気の売電収入は魅力的。ただし制度の変化に注意

売電収入は太陽光発電の大きな魅力の一つですね。これまでも何回か登場したFIT制度ですが、買取期間が決まっています。適用期間が終了した後や、制度の継続においても情勢の変化には常に注目しておく必要があります。

FIT制度で10年間は買取額が固定されている

FIT（固定価格買取制度）により、太陽光発電で生み出した電気は10年間、一定の価格で買い取ってもらえます。たとえば、2024年時点の住宅用太陽光の売電価格は16円/kWh。仮に年間3,850kWhを売電すると、約6万円の収入になります。初期投資の回収を考えると、導入後10年間の売電の安定収入は非常に嬉しいポイントですね。

卒FIT後は電力プランの見直しが必要

FIT期間が終了すると、売電価格は市場価格に依存するため、大幅に下がる可能性があります。そこで、蓄電池を導入して自家消費を増やしたり、PPA（第三者所有モデル）を利用したりして、地域新電力と契約するなどの対策をするとギャップを軽減できます。卒FIT後でも効率よく電気を活用することで、引き続き光熱費を抑えることはできます。

太陽光発電に関するQ＆A

太陽光発電の節約効果について説明してきましたが、導入の費用についても不安に感じられる方は多いかもしれません。導入を検討中の方のために、費用面での基本的な情報をご紹介します。

Q1. 太陽光発電の設置費用相場はいくら？

太陽光発電システムの設置費用は、一般家庭において3～5kWの容量が設置されることが多いです。例えば、5kWシステムの場合は、約100～150万円の初期費用が掛かります。大体4人家族の年間電力消費量を賄うことができます。ただし、国や自治体の補助金を活用すれば、実質負担額は50万円前後に抑えられるケースもあります。補助金は自治体によって条件や金額が異なるため、事前にチェックをしておきましょう。

長野県東信地区では、太陽光発電システムの導入を支援する補助金制度が設けられている自治体があります。せっかく設置するなら、補助金の内容を把握して、上手に行政の制度を活用し、お得にソーラーパネルを導入ましょう。

《2025年度 長野県東信地域 補助金の早見表》

長野県東信地区では、太陽光発電システムの導入を支援する補助金制度が設けられている自治体があります。補助金を活用することで、導入コストを抑えて、より経済的に太陽光発電システムを導入できます。最新情報を自治体や専門業者に問い合わせ、最適なプランを検討しましょう。

Q2. 太陽光発電は高いイメージだけど元が取れる？

電気代削減と売電収入を考慮すると、一般的に10～12年で元が取れる計算になります。例えば、年間の電気代削減が7万円、売電収入が6万円なら、合計13万円のメリット。これを10年間続けると、設備投資額（約120万円）が回収できる計算になります。こちらも、補助金制度を使うことで初期費用が縮小できますので、計画的な導入がおすすめです。

Q3. 売電と自家消費ではどちらがお得なの？

近年の電気料金の高騰を考えると、自家消費のほうがメリットが大きいようです。売電価格が16円/kWh程度に対し、電気料金は約21円/kWh前後。つまり、売るよりも使ったほうが 5.2円／kWh 経済的になります！。卒FIT後を見据えて、できるだけ自家消費を増やす方向で運用すると良いでしょう。

今こそ、太陽光発電の導入を検討しよう！

太陽光発電は、電気代を削減し、売電収入を得ることで家計を大幅に助けてくれる頼もしい存在です。特に、蓄電池を組み合わせることで、より効率的なエネルギー活用が可能になります。長野県東信地域のような日照条件の良いエリアでは、導入のメリットが大きいといえます。

長期的な電気代削減を目指すなら、太陽光発電の導入を検討してみては？
Lifeコーポレーションにご相談いただければ、ご自宅に合った最適なプランがわかります。補助金制度を活用しつつ、電気代0円を一緒に目指しましょう。