長野県東信地区で新築に太陽光パネルの設置を検討している方は必見です。
太陽光パネルは「電気代が節約になる」 「災害時の電源供給も安心」 「省エネで地球にやさしい」という理由から、まさに今検討されている方も多いのではないでしょうか。

しかし導入するには初期費用が高く、設置後はメンテナンス費用が長期間発生します。また発電量が天候に左右されることから、本当に採算が取れるのかと不安に思ったり、いまいち決め手がなく、手をこまねいていらっしゃる方も少なくないはずです。

この記事では、そんな皆さんのお悩みを払しょくしながら、安心して太陽光パネルを導入できるように納得できる情報をお届けします。

長野県の太陽光導入は、Lifeコーポレーションへ

当社は長野県東御市で電気、不動産事業を行っている会社、Lifeコーポレーションです。
長野県東信エリアを中心に、お客様宅への太陽光発電システムの設置を請け負います。

Lifeコーポレーションの特徴

• 地域密着でEPC（設計、調達、施工）までを自社で対応することで、価格コストを下げてご提供可能
• 融資、補助金の申請をサポート 太陽光を弊社へご依頼いただいた場合、融資、補助金の申請に関する手続きをサポート（信州ソーラー認定事業者にも認定されています）

Lifeコーポレーションの会社情報

会社名：Lifeコーポレーション株式会社
住所：長野県東御市県154-1
設立：2016年2月
従業員数：7名
事業内容：宅地建物取引業・ソーラービルダー及びEPC事業・リース建築事業
建設業許可：長野県知事 許可(般-5) 第26694号
建築業種類：建設工事業・電気工事業・屋根工事業・大工工事業・内装仕上工事業・タイル・レンガ・ブロック工事業
宅地建物取引業許可：長野県知事(2)第5483号
産業廃棄物運搬収集運搬業許可証：許可番号 2001235236

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電気代の高騰により太陽光の需要も増加している

昨今では、電気代が高騰したことによって料金が数倍になったという話もよく耳にします。
原因は、世界中の不安定な情勢。ウイルス、円安、原材料の高騰など様々です。

そこで注目されているのが太陽光発電です。一般的には「ソーラーパネル」と呼ばれたりもしています。太陽光発電は太陽光の光エネルギーを電気に変換できるため、自然エネルギーの中でも最も一般家庭に取り入れやすい発電機です。

長野県は太陽光発電の普及率が日本で第3位

長野県の全住宅に占める太陽光発電設置住宅の比率をみると発見があります。総務省が5年毎にまとめている『住宅・土地統計調査』の2013年10月1日時点での統計データによると、皆さんがお住いの長野県は太陽光発電を設置している住宅割合が全国3位という結果になっています。前回の統計時点では9位でしたが、この5年間で3.42倍も伸び率を大躍進させました。

• 1位：佐賀県　7.53％
• 2位：宮崎県　6.68％
• 3位：長野県　6.36％
• 4位：山梨県　5.91％
• 5位：熊本県　5.75％

参考：省エネルギー設備等の住宅への普及について | 総務省

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長野県の太陽光事情

2021年度の日本全国における太陽光の設置件数は153,101件、新築件数は86万5,909戸です。太陽光の設置が全て新築時に行われていると仮定する場合、17.6%の設置率。新築を建てる方のおおよそ5件に1件は太陽光を設置しているといえます。

その中で佐久市～上田市までの新築戸建件数は2,246件。およそ400件ほどが当該地域で太陽光を設置していると計算できます。決して多くはないですが、少なくもないですよね。
（東信エリアは晴天率が高いため、実際はもっと多いでしょう）

世界的に脱炭素の動きがあるためか、長野県は新築住宅において太陽光発電を導入することを選択されるケースが増えています。

長野県東信エリアという立地

長野県の東信エリアは日本の中でも湿度が低くカラッとして、海に面していない内陸部のため晴天率は70%を超えています。10日間のうち7日間は晴れているということになります。

また、特長として空気が冷たいことも太陽光パネルにとって良い環境になります。太陽光パネルは日射熱に弱いため、熱が上がりすぎると劣化が進み効率にも影響を与えかねません。

さらに、長野県は雪が降る地域でもありますが東信エリアは北信や中信と比べても雪が少なく雪かきが必要なほど積もることは年に数えるほどしかありません。そのため、立地的にも気候的にも太陽光発電の設置に適している土地といえます。

長野県東信エリアは日照時間が全国平均よりも多い

2025年4月から新築において太陽光発電の設置が義務化される東京の日照時間は年間2,000時間〜2,100時間前後ですが、長野県では日照時間が2,200時間前後と長いです。

このことから見ても、太陽光発電設置のメリットとポテンシャルが高い地域といえます。（ちなみに、全国平均の年間日照時間は1,900時間です）。

日照時間が長いほど、たくさん発電する時間を確保できますね。

【用語説明】
◆　日照時間 ≫

長野県東信エリアは発電量がほかの地域に比べて高い

長野県の太陽光の年間平均発電量は1,427kWh／㎾です。地域ごとに異なるものの、一般的に年間平均発電量は、おおよそ1,000㎾hが目安とされていることから、平均よりも約42%も高い発電量となります。

具体的なシミュレーションのために発電量の数値計算をしてみましょう。
太陽光発電の発電量が数値化できることにより、理論上、売電収入も算出できるようになります。

ただし、発電量は、季節や場所、年の気候、設置条件等によって変動しますので、あくまでも推定発電量として参考値に留めてください。

地域ごとに日射量を調べるには以下のサイトをご活用ください。
日射量データベース閲覧システムはこちら

太陽光発電の1日の発電量は、以下の計算式になります。
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システム容量 × 日射量 × 損失係数（0.85）
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※システム容量とは、発電パネルの規模（容量）です。

【用語説明】
◆　㎾、kWh ≫
◆　日射量 ≫

tips – 映画のロケ地にも使用されています

天候が重要な映画撮影にもこのエリアは使用されており、今話題の「キングダム」のロケ地としても選ばれました。

売電期間が終わっても東信エリアの発電量なら自家消費でもお得

数年前までは太陽光といえば、売電が主流でした。もちろん、今も固定価格買取制度（以降ではFIT制度といいます）を活用すれば10年間は固定価格の売電が保証されています。

しかし、固定されている10年の間にも、一般的な売電価格は年に数円ずつ下がっていく傾向にあります。そのため、10年間の固定価格保証を終えた後（俗に卒FITという）は、時価の売電価格に戻るため著しく売電価格が下がってしまうことは今のところ避けられません。

ところが先述の通り、東信エリアは日照時間が全国日照時間平均よりも長い

地域が多いという特徴があります。そのため卒FIT後も発電した電気はそのまま自分の住宅で消費する、いわゆる「自家消費型」へと太陽光発電の役割が変化してゆくことで、収入はなくても電気代の節約ができます。

【用語説明】
◆　固定価格買取制度（FIT制度）

売電期間が終わったあとも余剰電力は売電できる

FIT制度適用期間中よりも売電価格が下がったとはいえ、日中家にいない時間帯や深夜帯の電気を使っていない時間帯は引き続き売電も行えますので、自家消費と売電によるハイブリッドで電気の節約に効果が期待できます。

余剰電力買取制度の適用が始まった2009年11月以降に制度の適用を受けた方から順次、10年が経過する2019年以降にFIT制度の買取期間が満了となります。

卒FIT後においても引き続き売電を希望される方は、買取期間の満了までに、ご自身の希望に合ったプランを選択の上、事業者へご相談・お申し込みを行っていただく必要があります。

【売電価格の推移】

◆ 2024年度 売電価格

• 50kW以上（地上設置、入札制度対象外）　9.2円
• 10kW以上50kW未満　　　　　　　　　　　10円
• 50kW以上（屋根設置）　　　　　　　　　 12円
• 10kW以上50kW未満（屋根設置）　　　　　12円
• 10kW未満　　　　　　　　　　　　　　　 16円

参考：経済産業省 資源エネルギー庁

◆ 過去10年の売電価格推移（10kW未満）

• 2014年　37円（前年より-1円）
• 2015年　33円（前年より-4円）
• 2016年　31円（前年より-2円）
• 2017年　28円（前年より-3円）
• 2018年　26円（前年より-2円）
• 2019年　24円（前年より-2円）
• 2020年　21円（前年より-3円）
• 2021年　19円（前年より-2円）
• 2022年　17円（前年より-2円）
• 2023年　16円（前年より-1円）

参考：経済産業省 資源エネルギー庁

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太陽光発電の設置費用、最新相場を押さえる

東信エリアが太陽光設置に適していることが理解できたところで、費用について考えていきましょう。
太陽光発電の導入が良いとわかっていても、決して安いとは言えない費用は気になるポイントです。
そこで、太陽光発電の設置費用や相場などについて詳しく説明いたします。

ずばり太陽光発電の設置費用はおいくら？

大前提として、太陽光発電の設置費用は太陽光パネルの容量によって大きく左右されます。
メーカーや性能によって異なりますが、下表は太陽光パネルの容量に応じた設置費用の相場です。

容量に応じた太陽光発電の設置費用の相場（2023年新築）

（※補助金は適用されていません）

一般的に住宅用の太陽光パネルの容量は、3～5kWあたりが多く、上表を参考にすると2023年の太陽光パネル設置費用の相場は86.4万～144万円となります。
設置費用は増えますが、さらに太陽光パネルの容量を追加することで発電量を増やすことができます。）

経済産業省のデータによると、太陽光パネルの容量1kWあたりの設置費用が
2012年（新築）43.1万円　→　2023年（新築）28.8万円　です。
11年前と比較して33.2%も安くなっています。

参考：国内のコスト動向：システム費用（設置年別の推移）P37の図（pdf）

太陽光パネルの容量の目安

東京の一戸建て住宅を仮定した、世帯人数ごとの電気使用量目安は下表のようになります。
オール電化のお宅や平均よりも電気使用量が多い場合は、余力を持った容量をお勧めします。

太陽光発電の設置費用は新築で設置と後から設置どちらが高い？

太陽光発電を設置する場合、一般的な傾向でいうと新築と同時工事の方が工事費を安く抑えることができます。
太陽光発電機の設置に必要な電気配線や屋根での作業に必要な足場の工事費などを一緒にできる為です。

前章で参考にした「国内のコスト動向：システム費用（設置年別の推移）図」を見ても、2023年は新築よりもリフォームのほうが安くなっていますが、それ以前の動向を見るとリフォーム時のほうが設置費用が、高い傾向にあります。

太陽光パネル以外にもある必要な設備とその価格目安

太陽光発電は、太陽光パネル以外にもさまざまな設備の組み合わせで構成されています。
同じく経済産業省のデータを参考にした、太陽光発電の設置費用の内訳は以下の通りです。
※2023年データ1kWあたり28.8万円

参考：国内のコスト動向：システム費用（設置年別の推移）P37の図（PDF）

住宅用太陽光発電とはいえ、太陽光パネル以外にもパワーコンディショナーや架台などの設備が必要になります。

実際に近い費用感をつかんでみましょう。住宅用設置容量で多い3～5kWを仮定した費用内訳を計算するとイメージがつかめるのではないでしょうか。

太陽光発電の設置費用の内訳️（新築）　※値引き前
（太陽光パネル容量を5kWとした場合の費用感）

【用語説明】
◆　パワーコンディショナー ≫
◆　架台 ≫

ここからは設置費用に含まれる基本的な設備と、その役割を見ていきましょう。

太陽光パネルの価格

太陽光パネルは、小さな四角い板状の太陽電池を複数集めて、大きなパネル状にした製品です。「ソーラーパネル」や「太陽電池モジュール」とも呼ばれています。

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◆ 太陽光パネルの2023年の価格相場
【1kWあたり14万円～】
パネル容量3～5kWの場合、およそ42万～70万円
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パワーコンディショナーの価格

パワーコンディショナーは、太陽光で発電した「直流」の電気を「交流」の電気に変換し、家庭内で使えるようにするための機器です。

パワーコンディショナーに設定されてる定格出力が、太陽光パネルの容量よりも若干出力が大きいものを選ぶのが一般的です。

つまり、そのためパネルの容量が増えると、パワーコンディショナーの出力も上げる必要があり、基本的に価格も上がることになります。

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◆ パワーコンディショナーの2023年の価格相場
【1kWあたり4万円～】
パネル容量3～5kWの場合、およそ12万～20万円
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ただし、メーカーによって異なります。

架台の価格

架台とは太陽光パネルを屋根などに固定する台のことです。高さや角度を調整し、太陽光発電の効率を高める役割を担っています。パネルの数が増えるとそれに合わせて架台の数と価格大きくなります。

また、屋根の状況や設置工法、地域の気候の特性などによっても価格は左右されます。

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◆ 架台の2023年の価格相場
【1kWあたり3万円】
パネル容量3～5kWの場合、およそ9万～15万円
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太陽光発電の設置工事費

太陽光発電を設置する際の工事費は、容量が増えると足場や作業人数などにも影響します。
また、屋根の形状や工法も費用に影響します。

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◆ 太陽光発電機の設置工事費相場
【1kWあたり7万円～】
パネル容量3～5kWの場合、21万～35万円
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その他にかかる費用内容

上記の設備のほか、配線をまとめるための「接続箱」が1個当たり3万円前後、また発電量や売電量を遠隔で確認できる「発電モニター」1台10万円前後などが必要となる場合があります。

さらに、太陽光発電を設置する際は電力会社や国への申請する必要があり、その申請費用や、補助金を活用する場合にも申請費用ががかります。また、保証費用などがかかる場合もあるでしょう。

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損はしないように。太陽光はかしこく設置する

Lifeコーポレーションでは総じて太陽光設置をおすすめしています。

これまで説明してきたように、長野県東信エリアという絶好のロケーションや導入費用面の推移を追ってみても、今が導入のベストタイミングといえます。

それでもなお「損はしたくない」「納得して導入したい」という方のために、さらに深堀して、導入前に把握していただくと安心な情報を以下にまとめます。

住宅の発電量を調べよう。損益分岐点の算出方法

損益分岐点について知っておくことは、太陽光発電導入の成功により近づけます。太陽光発電で損をしないためには、収益が太陽光発電の導入やメンテナンスにかかる費用と相殺もしくはそれ以上に得られるようにすることが求められます。

損益分岐点の考え方——————————————————————————————————————
【❶太陽光発電で発電した自家消費分の電力＋売電収入】＝【❷太陽光発電設置時の初期費用や維持費用】
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❶と❷が相殺する点が太陽光発電における損益分岐点となります。

太陽光発電を設置して売電するにも自家消費をするとしても、まずは自分の住む地域でどのくらい発電するのかを把握したいものです。
まずは、以下のサイトから自身の太陽光を設置する住宅の日射量を計算しましょう。
日射量データベース閲覧システムはこちら

日本全国の平均年間日照時間は1897.4時間で一日当たり約5.2時間となります。そのうち、発電に有効な日照時間は平均2.6～4時間です。実質発電量を調べるのに、その中間の3.3時間を値にして計算を行います。

【計算式】————————————————————————————————–
　パネル出力(W)実質発電量×１日の有効日射時間3.3時間(h)=１日の発電量(Wh)
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計算結果はあくまでも目安です。発電量を左右するのは主に天候ですが、このほかモジュールについた汚れや熱、パワーコンディショナーのロス（※）との兼ね合いで発電量が決まります。

※パワーコンディショナーのロス：太陽光で発電された直流電流は、交流電流への変換時に少量のエネルギーが失われるため、100％変換されるわけではありません。

太陽光の発電効率を上げる設置角度を知ろう

想像に難くないですが、太陽光発電には設置をする上で最適な角度というものが存在します。
それは屋根が真南の勾配20～30度です。
（地域や周りの建物の条件によって10度～30度と傾斜角が変化しますので、詳しく知りたい方はお問い合わせください）

そこから方向を45度ずらしてしまったり、勾配が40度になることで、100%の発電効率を得ることが難しくなります。

とても大事な要素のため、注意いただきたい点が1つあります。

家を建てる際、土地探しの時点で太陽光発電設置を考慮して設計を行ってください。屋根の勾配は何とかなりますが、方向だけは後から変えることができませんからね。

ハウスメーカーさんや工務店さんにも太陽光に詳しい方はいますので、その辺りは事前に相談してみるのがおすすめです。

太陽光発電に最適な傾斜角の調べ方

土地がもう決まっているなどの理由で、方向が決められない場合でも真南よりも90度以上北方向（東と西よりも北側）に向かなければ、発電量のロス率は10～20％程度で抑えられる可能性があります。発電量や損益分岐点などを計算する際はそのあたりも考慮するとよいでしょう。

安心材料として、傾斜角度を次の方法で調べることができます。

《参照：最適設置角度の調べ方》———————————————————————————————–

傾斜角度を参考にするのに有効なものとして、たびたび登場している経済産業省所轄の独立行政法人NEDOのデータベースが役に立ちます。
日射量データベース閲覧システムはこちら

1. NEDOの日射量データベースにアクセスする
2. 年間月別日射量データベース（METPV-20）を選択する
3. 「エリア」と「地点」を選択し、グラフを表示する
4. オレンジボックス内の「表示データ選択」で「斜面日射量」を選択する
5. 青いボックス内の「傾斜角指定」を選択する
6. 月々の最適傾斜角度と年間・季節別の最適角度が表示される

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設置コストを抑えるポイント

太陽光発電の設置を成功させる（ROIを上回る）には、初期費用をどれだけ抑えるかがとても重要です。
可能な限り初期のパネル代、設置費用は可能な限り安く済ませる必要があり、そのための最適な手段は太陽光設置を行うことのできる会社を見つけ、直接依頼することです。

多くのパターンでは、太陽光発電の設置は新築と併せて行われることがほとんどです。
となると、ハウスメーカーさんや工務店が仕事を請け、設置自体は地元の電気屋さんなどが行っているのが現状です。

つまり、裏を返せば新築と併せて太陽光発電の設置をハウスメーカーなどに依頼することによって、中間マージンが少なからず発生しているということになります。

であれば、自身で地元の太陽光設置を依頼するにあたり、信頼できる業者を探し依頼することで初期費用を最低限に抑えることが可能です。

県や市区町村の補助金を利用しよう。Lifeコーポレーションが申請代行いたします

設置コストを抑えるポイントでも記載したように、太陽光の設置を成功させる（ROIを上回る）には、初期費用をどれだけ抑えるかがとても重要です。

そのための有効な手段が補助金です。太陽光は国をあげて支援を行っているためほとんどの市区町村で手厚い補助を受けることができます。

ご注意いただく点は、補助対象が蓄電池のみであったり、何かしらの条件があったりと市区町村ごとに補助範囲や金額が変わるため、少々複雑なイメージを持たれる方もいらっしゃるかもしれません。

とはいえ、補助が出るのであれば断然活用するに越したことはありませんよね。弊社にて太陽光設置を行ったお客様に関しては、弊社で可能な手続きは代行して全て行っています。

これまでには長野県東信（上田市、東御市、小諸市、佐久市、千曲市）エリアでの導入実績がございます。
詳しい条件や自分が補助金を受けれるのか知りたい、調査する時間がない、という方は是非お気軽にご相談ください。

2024年度の太陽光発電の補助金を実施する市区町村をご紹介します。

太陽光発電の設置には一般的に初期費用がおよそ85万～140万程度かかることを説明してきました。とても大きな数字ですよね。「太陽光はお金をためてから設置しようかな…」なんて考えてしまわずに、ぜひ補助金制度をご活用ください。

長野県では、全てではありませんが各市区町村単位で補助制度が整っている自治体が多くあります。
注意していただきたいことは、補助金は予算が無くなり次第終了、つまり、先着順が多いということですので早めのご決断をお勧めします。

補助金制度を実施している市区町村

失敗しない業者の選び方

太陽光発電は膨大な費用が掛かることから、一大プロジェクトになりますが、最終的に気持ちよく導入を成功させるためには、業者との良い関係性が不可欠です。

業者とのよく聞くトラブルとして挙げられるのは、下記のようなパターンです。

業者とのよく聞くトラブル

• 不適切な価格設定により、予算がオーバーしてしまった
• 施工不良により雨漏りがするなど、屋内の設備に損害を生じた
• メンテナンスをお願いしようと、問い合わせたら倒産していた
• 太陽光パネルが落下し、怪我を負ってしまった

経済的な損失のみならず、人身事故にもつながってしまうとなると、信頼できる業者にお願いしたいですよね。

先述のトラブルを避けるためにも、以下に示す太陽光発電の業者選びで失敗しない6つの選定基準を確認し、太陽光発電の導入を成功に導きましょう。

業者選びで失敗しない6つの選定基準

1. 自社で工事を行える業者に直接工事をお願いする
2. 工事実績が豊富で、保証がしっかりしている業者を選ぶ
3. 最低でも4社以上の業者を比較検討する
4. 屋根の構造に詳しく、建築のノウハウを持った業者を選ぶ
5. 太陽光パネルの取り扱いメーカーが多い業者を選ぶ
6. 太陽光発電事業に必要な許認可や資格を確認する

上記条件のうち、全てを満たすのが難しい場合は、譲れない条件で優先順位をつけて選ばれるとよいでしょう。
特に、メンテナンスや点検などで長い付き合いになるかと思いますので、話が合う、相談しやすい、融通を利かせてくれるなど人柄も大切です。

また、積雪の多い地域は、冬場の発電量が大きく減少する可能性があります。冬の分を取り返すように、夏の時期に多めに発電できるような設計をすることが望ましいです。積雪地域での経験が豊富な業者にお願いすると安心でしょう。

長野県東信地域の太陽光のご相談はLifeコーポレーションへ

私たちLifeコーポレーションは、

「顧客に最適な住を提供する」

をコンセプトに太陽光と不動産事業を提供している長野県東御市のLifeコーポレーション株式会社です。

弊社は、

• 小さな会社だからこそ地域密着でお客様に最適な選択肢を提供する
• EPCを一貫して提供する
• 低コストで提供すること

の3つを強みとして、〇〇年間お客様の「暮らし」に向き合ってきました。

Lifeコーポレーションの企業サイトはこちら

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結論：太陽光は総じておすすめ

私たちLifeコーポレーションは、長野県東信エリア（千曲市、上田市、東御市、小諸市、佐久市）を中心に〇〇年間太陽光の設置を行ってきました。
そんな私たちが総じてお伝えできるのは長野県東信エリアの住宅には太陽光はつけるのがおすすめです。
（もちろん、立地や家の工法や材質などによっておすすめしない場合もあります。）

Lifeコーポレーションは
「太陽光は住宅の中で唯一利益を生み出す装置である。」
と考えています。
よくよく考えてみると、住宅というのは「住」という人の生活の中で重要な時間を過ごす場所ですが、直接的に利益を生み出すことはありません。
しかし太陽光をうまく活用することで、直接的に利益を生み出すことができます。

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太陽光発電の普及率は？

これまで、長野県の特に東信エリアでの太陽光について特化してお話してきましたが、少し視点を変えてみましょう。

世界や日本での太陽光発での導入状況や普及率について動向や意図を俯瞰してみることで広い視野が持て、考え方に変化があるかもしれません。

日本での普及状況

太陽光発電設置について皆さん自身でいろいろと調べられた方もいらっしゃるかもしれません。中には日本では太陽光が普及していないというワードを目にした方もいらっしゃるのではないでしょか。

実は日本の太陽光導入容量は、中国、アメリカ、インドに次ぐ世界第3位とトップクラスに入ります。トップ主要国の中では国土の小さい日本が世界で上位に入っているということは、むしろ太陽光発電の導入が積極的であるということを表しているのではないでしょうか。

自然エネルギーを使った発電には、太陽光、風力、水力などがありますが、太陽光の増加が著しく、これほど普及したのは導入をサポートする国からの体制もあるからでしょう。

参考：国際エネルギー機関（IEA）2022年より

日本での普及経緯

日本において、太陽光発電の普及は1970年ころから始まりました。余剰電力買取制度の実施が始まった2009年11月から本格的に導入が始まり、2012年には固定価格買取制度（FIT）に移行しました。その後も右肩上がりで導入数が増えています。

これほど普及を世界規模で後押しするのには理由があります。

● 環境面でのメリットがある

• エネルギーコストが削減できる
• 蓄電池と併せて使用することで災害などで停電が発生しても一日中使える
• 二酸化炭素を排出しないので、地球温暖化対策に寄与する

● 経済面でのメリットがある

• 売電収入が得られる
• 電気代高騰の影響を受けない（電気代の節約）

そのため、上記のメリットを得たい人には、太陽光発電の導入はとても良い選択となります。

【用語説明】
◆　余剰電力買取制度 ≫

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太陽光発電の普及率を左右させる状況

行政からの後押し

固定価格買取制度(FIT)

再生可能エネルギーを各電力会社が「一定価格」で「一定期間」買い取ってくれる制度（通称FIT）です。FIT制度のおかげで太陽光発電の導入が家庭への設置へ急速に広まりました。

しかし買取価格は年々低下していることから太陽光発電の普及推進を妨げる要因の1つと懸念されています。ただ、FIT制度が終わる10年後は自家消費用にに使えるので、経済的面のメリットは継続します。

【用語説明】
◆　再生可能エネルギー ≫

新築における設置義務化・補助金

先述したように、一部で新築住宅への太陽光発電の設置が義務化される地域が出てきました。この施策により太陽光発電の普及が広まれば、今後は他の自治体地域でも同様の動きが出てくるかもしれません。

また自治体単位で、新築住宅への太陽光発電に補助金が出ている地域もあり、一般住宅における太陽光発電の普及はこれからも増えていくことが予想できます。

社会情勢（動機）の変化

電気代の値上げ

冒頭にも話した、世界情勢の影響により、エネルギー供給の不安定さが私たちの生活を直撃しています。燃料価格の高騰、電気代の高止まり、これらの負担はしばらく私たちにのしかかるかもしれません。

そんな中太陽光発電の導入により、日々の電気代を抑えることが可能になります。年々下がりつつある売電価格でも、収入はありますので負担軽減に期待できます。

初期費用0円サービスでハードルが下がる

最近は、メーカや電力会社および民間企業などのサービスにおいて、0円から太陽光発電を設置できるというビジネスモデルが増えています。太陽光発電を始めるのにネックといっていい多額の初期費用が0円なのはとても魅力的です。このサービスが拡がれば、さらに一般家庭での太陽光発電の普及が加速するでしょう。

地球環境に対する意識の高まり

再生可能エネルギーの普及目標

私たちは便利や快適を求め、石油・石炭・天然ガスなどを利用するため化石燃料に依存してきました。化石燃料は、燃焼させることで大量のエネルギーを安いコストで安定的に取り出すことができます。

しかし化石燃料は無限に存在するわけではありません。このまま同じ勢いで使い続けると枯渇する恐れがあります。

そこで注目されているのが、再生可能エネルギーの普及です。有限の化石燃料とは違い、繰り返し利用できるエネルギーという利点から、日本のみならず世界中が再生エネルギーを普及させようと、様々な施策で普及のための取り組みがなされています。

日本での目標は、まずは2030年までに発電電力量に占める再生可能エネルギーの割合を、現状（2013年度現在）26%のところから36%～38%にすることとしています。うち太陽光は、2030年までに14%～16％程度に普及されていることが望ましいのですが、2023年には11.2%に達しているため、徐々に目標に近づいていることが伺えます。

参考：2030年度エネルギー需給の見通し_2021年10月（PDF）

2050年カーボンニュートラル実現へ

政府は、2050年までに二酸化炭素をはじめとした温室効果ガスの排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を目指しています。

とはいえ、温室効果ガスの排出量と吸収量バランスをとるためには、二酸化炭素を吸収する木を増やす必要がありますが、急に増やすことは難しいため、おのずと排出量を抑制する施策が近々の重要課題となります。

これらの課題解決に向けて、二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーの普及政策が進んでいます。導入拡大に向けて、一般住宅にも普及しやすい太陽光発電の導入が加速するように、補助金をはじめとしたさまざまな支援が増えていく可能性があります。

【用語説明】
◆　カーボンニュートラル ≫

蓄電池と合わせた自家消費促進

固定価格買取制度(FIT)を利用していた期間が終わった後は、自分たちのために電気を使用することを検討してみましょう。そもそも太陽光発電は、再生可能エネルギーの普及が目的でもあります。

地球に優しい行動をしているという意識が心を豊かにしますし、地球温暖化による気候変動や度重なる災害の発生の減少に対し、物理的に寄与することができます。

太陽光の発電エネルギーを自家消費するためには、蓄電池を設置する必要があります。太陽光発電で作られた電気は、基本的に貯めておくことができませんが、蓄電池を設置することで太陽が沈んだ夜間にも日中発電したエネルギーを使用することができます。そのため、購入電力を減らすことができます。また、災害が起きた時や停電時などにライフラインとなって活躍してくれます。

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太陽光発電機を導入した後について知ってほしいこと

太陽光発電を安全に長く使うためにメンテナンスを行いましょう

太陽光発電は、屋外で一生懸命発電してくれているのですから、安全に長く運用してもらうためには、設置者や専門業者による点検・メンテナンスが必要になってきます。

太陽光発電には定期点検が推奨されていて、発電量の維持や安全性の確保のためには、3～5年ごとに1回程度行うのが理想です。

気になる点検費用ですが、経産省のデータによると、5kWの場合は1回あたり平均4.7万円程度（2023年）とされています。この辺りは業者によると思いますので、相見積もりをとり相場を把握してみてください。

点検内容は、おもに設備の不具合確認や正常に運転しているかの点検です。また、電圧測定や絶縁抵抗測定といった数値測定を実施し安全に効率よく稼働しているかをみます。設置環境や状態によっては設備の修理・部品交換が必要になることもあります。

メンテナンスの内容によっては保証対象とならなかったり、保証期間を過ぎてから修理が必要になったりした場合の費用は、安価ではない可能性もありますので理解して準備を進めておくと、もしもの時も安心です。

ハチ駆除や鳥の営巣対策などの思わぬ出費もある

屋根の上に設置される太陽光パネルは、人や天敵からの害が少ないため、パネルの下にハチや鳥が巣を作ってしまう場合があります。巣を作られてしまうと、管理や点検の妨げとなりかねませんので発見したら、巣を撤去する必要があります。

もちろん撤去には費用が発生してしまいます。例えば、ハトなら駆除相場は3万～10万円程度といいます。ただし、高所なので足場を組んで作業をする場合には30万円程度かかるケースもあるようです。

このようなトラブルを想定して、パネル設置時に設置業者とよく相談するとよいでしょう。太陽光発電を設置するタイミングで、対策をした方が思わぬ出費額を抑えられる可能性があります。

太陽光パネルの撤去で注意すること

太陽光パネルには、有害物質である鉛、カドミウム、セレンなどが含まれているため、パネルを撤去する際には法令やガイドラインを遵守し、リユース・リサイクル・廃棄といった処分を行う必要があります。

一般的に住宅用の太陽光発電は、ルールが定まっていませんが、処分方法については、設置業者や解体業者などにまずはご相談ください。

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【用語説明】記事内に出てくる専門性の高いワードの説明

◆ 日照時間
→太陽が雲に隠されることなく地面を照らしている時間
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◆ 日射量
→太陽からの放射エネルギー量。曇りや雨の日，大気中の塵の多少などによって大きく変動する
（3.3へ戻る ≫）
◆ ㎾、kWh
→kWは電力の単位であり、kWhは電力量の単位。1kWの電力を1時間使用した場合の電力量が1kWh
（3.3へ戻る ≫）
◆ 固定価格買取制度(FIT)
→経済産業省が2012年に開始した発電した電気の買取制度。太陽光発電から作られた電気を、各電力会社が「一定価格」で「一定期間」買い取ってくれる。
（3.4へ戻る ≫）
◆ パワーコンディショナー
→太陽光パネルで発電した電力を、家庭で使用できる電力に変換する機械
（4.3へ戻る ≫）
◆ 架台
→設備機器を設置するための土台（架構）
（4.3へ戻る ≫）
◆ 余剰電力買取制度
→太陽光発電などで発電した電気が自宅や事業所の使用量を上回った場合、その余剰電力を電力会社が買い取る制度
（8.2へ戻る ≫）
◆ 再生可能エネルギー
→資源に限りのある化石燃料とは異なり、一度利用しても比較的短期間に再生が可能であり、資源が枯渇せず繰り返し利用できるエネルギーのこと
（9.1へ戻る ≫）
◆ カーボンニュートラル
→温室効果ガス（CO2）の「排出量」と「吸収量」のバランスを取ることで、温室効果ガス排出量を全体としてゼロにすることです。
（9.3へ戻る ≫）

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太陽光発電はひと昔前より導入しやすい

今回は、長野県東信エリアから世界まで視野を広げ、普及状況に触れてきました。太陽光発電の設置において日照時間や補助金など東信エリアはとても恵まれていることがご理解できたかと思います。設置後のメリットはすべて自分と地球に返るものですので、導入を検討する価値は十分にあります。

また、環境面や経済面及び行政の支援面から太陽光発電にまつわる情勢の変化についてもご紹介しました。いかに現在が太陽光設置のベストタイミングであるかがご理解いただけたかと思います。

もっと詳細が知りたい、相談したいことがあるという方は、Lifeコーポレーションへお気軽にご相談ください。
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